条例

シムシティ2000では様々な条例が制定でき、その効果も多岐にわたります。

それぞれの効果は多少影響があるかな?程度のものです。条例は予算に余裕のある時に制定してやるくらいで良いでしょう。

自動予算をONにしている場合、収入の安定した都市では、市議会の判断によって勝手に条例が制定される場合があります。

条例の一覧

財政

これらの条例を制定するとてっとり早く収入が入るのですが、地域に与える悪影響を考えると制定するのは好ましくありません。

1%消費税

効果:収入増加商業需要抑制
 収支:+13.3(商業人口千人あたり)

1%所得税

効果:収入増加住宅需要抑制
 収支:+13.3(住宅人口千人あたり)

住宅地区・商業地区から税金を徴収します。収入は入りますが当然その分地区の成長が抑制されます。

ギャンブル公認

効果:収入増加犯罪増加
 収支:+26.6(商業人口千人あたり)

条例の中で最も大きな収入をもたらしてくれますが、犯罪が増加します。増加した犯罪に対処するため、新たな支出が発生するでしょう。

駐車違反の罰金

効果:収入増加渋滞抑制商業需要抑制
 収支:+6.6(住宅人口千人あたり)

路上駐車を取り締まりによって、渋滞が緩和されます。罰金はそのまま市の収入となります。商業地区の成長に少しだけ悪影響があります。

どれも微妙な財政関連の条例ですが、これだけはお勧めできる条例です。渋滞が減ると、その分市民の移動距離が伸びるうえ、公害も減ります。

安全・健康

市民の福祉に関わる条例です。健康値の増加を狙うならここです。

自衛消防団

効果:火災発生率低下
 収支:-4.4(住宅人口千人あたり)

都市の全体の防火率が上がります。災害なしにしているなら意味無し?

市内禁煙

効果:健康値増加
 収支:-2.2(商業人口千人あたり)

無料診療所

効果:健康値増加
 収支:-6.6(住宅人口千人あたり)

リトルリーグ

効果:健康値増加
 収支:-3.3(住宅人口千人あたり)

市内禁煙と無料診療所の条例は、全市民の健康を向上させることができます。後者のほうが費用が掛かるぶん、効果が高いです。

リトルリーグも健康値が増加しますが、対象は若年層が中心です。

教育

教育値そのものを増加させる条例というより、教育活動を通じて、いろいろな効果をもたらす条例が中心です。なぜか周辺警備もここに含まれています。

弁論大会

効果:教育値増加
 収支:-2.2(住宅人口千人あたり)

麻薬撲滅運動

効果:犯罪低下
 収支:-2.6(住宅人口千人あたり)

救命活動講座

効果:健康値増加
 収支:-2.2(住宅人口千人あたり)

これら3つの条例は、各種の教育活動を通じて教育・健康値の増加や、犯罪発生率を低下させることができます。

周辺警備

効果:犯罪低下 収支:-4.4(住宅人口千人あたり)

都市全体の犯罪率が下がります。警察署より安く広範囲に効果をもたらすことができるのですが、その分効果も薄いです。

広報

広報活動によって都市に新たな住民・企業を誘致します。どの条例も、都市の需要を増加させます。

観光広告

効果:商業需要増加
 収支:-13.3(商業人口千人あたり)

ビジネス広告

効果:商業需要増加工業需要増加
 収支:-13.3(工業人口千人あたり)

広告関係の条例は、商工業の需要を増加させます。需要は確かに上がりますが、結構な費用が必要です。

都市美化運動

効果:住宅需要増加
 収支:-3.3(住宅人口千人あたり)

こちらは住宅需要が増加します。

ゲームのヘルプでは都市の地価を向上させると書いてありますが、それは住宅需要が上がった結果の話です。

カーニバル

効果:商業需要増加
 収支:-4.4(商業人口千人あたり)

カーニバルも商業需要が増加しますが、広告関連の条例と比べると、費用が安い分効果が劣ります。

その他

どの項目にも含まれない雑多な条例です。

省エネ運動

効果:消費電力低下
 収支:-13.33(総人口千人あたり)

都市の電力消費を最大15%抑えることができますが、必要経費が総人口あたりで計算されるので、莫大なお金が掛かります。結局は素直に発電所を増設するのが良かったりします。

核禁止都市

効果:住宅需要増加、工業需要抑制原発建設禁止
 収支:なし

原子力発電所が建てられなくなれるほか、ごくわずかに住宅需要が上昇、工業需要が低下します。費用がかからないので、効果はほとんど確認できません。

ホームレス寮

効果:住宅需要増加
 収支:-6.6(住宅人口千人あたり) 

この条例は住宅需要の増加が行われているようですが、効果は微妙なところです。

汚染削減政策

効果:公害抑制工業需要抑制
 収支:-13.3(工業人口千人あたり)

公害を減少させる効果がありますが、その反面工業の成長が抑制されてしまいます。低公害の都市を目指すならば制定したいところ。